第49の20条（小電力データ通信システムの無線局の無線設備）

小電力データ通信システムの無線局の無線設備は、次の各号の区別に従い、それぞれに掲げる条件に適合するものでなければならない。 一 二、四〇〇ＭＨｚ以上二、四八三・五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの イ 空中線系を除く高周波部及び変調部は、容易に開けることができないこと。 ロ スペクトル拡散方式は、直接拡散方式、周波数ホッピング方式若しくはこれらの複合方式又は直交周波数分割多重及び周波数ホッピングの複合方式であること。 ハ 送信装置の空中線電力は、次のいずれかであること。 ただし、スペクトル拡散方式（無線標定業務を行うものを除く。ニにおいて同じ。）若しくは直交周波数分割多重方式を用いる送信装置であつて、送信装置の一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力が絶対利得二・一四デシベルの送信空中線に（１）から（３）までに規定する一ＭＨｚの帯域幅における平均電力を加えたときの値以下となるとき又はガウス型周波数偏移変調方式を用いる送信装置であつて、送信装置の等価等方輻射電力が絶対利得二・一四デシベルの送信空中線に（４）に規定する空中線電力を加えたときの値以下となるときは、その低下分を空中線電力で補うことができるものとする。 （１） 周波数ホッピング方式（直接拡散又は直交周波数分割多重との複合方式を含む。）を用いる送信装置であつて、二、四二七ＭＨｚ以上二、四七〇・七五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものの空中線電力は、変調信号の送信速度と同じ送信速度の標準符号化試験信号により変調した場合において、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が三ミリワット以下であること。 （２） スペクトル拡散方式を用いる送信装置であつて、（１）に該当しないものの空中線電力は、変調信号の送信速度と同じ送信速度の標準符号化試験信号により変調した場合において、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が一〇ミリワット以下であること。 （３） 直交周波数分割多重方式を用いる送信装置であつて、（１）に該当しないものの空中線電力は、変調信号の送信速度と同じ送信速度の標準符号化試験信号により変調した場合において、次のいずれかであること。 （一） 占有周波数帯幅が二六ＭＨｚ以下の送信装置の場合は、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が一〇ミリワット以下であること。 （二） 占有周波数帯幅が二六ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の送信装置の場合は、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が五ミリワット以下であること。 （４） （１）、（２）及び（３）以外の送信装置の空中線電力は、一〇ミリワット以下であること。 ニ 送信空中線は、次の条件に適合すること。 （１） 絶対利得は、一二・一四デシベル以下であること。 ただし、等価等方輻射電力（スペクトル拡散方式又は直交周波数分割多重方式を用いる無線設備にあつては、一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力。（２）において同じ。）が、絶対利得一二・一四デシベルの送信空中線に平均電力が一〇ミリワット（スペクトル拡散方式又は直交周波数分割多重方式を用いる送信装置にあつては、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が一〇ミリワット。ただし、周波数ホッピング方式、直接拡散及び周波数ホッピングの複合方式又は直交周波数分割多重及び周波数ホッピングの複合方式を用いるもののうち、二、四二七ＭＨｚ以上二、四七〇・七五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する送信装置にあつては一ＭＨｚの帯域幅における平均電力を三ミリワットとし、ハ（３）（二）の送信装置にあつては一ＭＨｚの帯域幅における平均電力を五ミリワットとする。（２）において同じ。）の空中線電力を加えたときの値以下となるときは、その低下分を送信空中線の利得で補うことができるものとする。 （２） 送信空中線の水平面及び垂直面の主輻射の角度の幅は、次の式により求められる値を超えないこと。 ３６０／Ａ度 Ａは、等価等方輻射電力を絶対利得２．１４デシベルの送信空中線に平均電力が１０ミリワットの空中線電力を加えたときの値で除したものとし、１を下回るときは１とする。 ホ 直交周波数分割多重方式は、一ＭＨｚの帯域幅当たりのキャリア数が一以上であること。 ヘ 周波数ホッピング方式における周波数滞留時間は、〇・四秒以下（屋外で使用する模型飛行機の無線操縦の用に供する送信装置にあっては〇・〇五秒以下）とし、かつ、直接拡散又は直交周波数分割多重との複合方式を除く周波数ホッピング方式を用いるものにあつては、〇・四秒に拡散率（拡散帯域幅（その上限の周波数を超えて輻射され、及びその下限の周波数未満において輻射される平均電力がそれぞれ与えられた発射によつて輻射される全平均電力の五パーセントに等しい上限及び下限の周波数帯幅をいう。以下同じ。）を変調信号の送信速度に等しい周波数で除した値をいう。以下同じ。）を乗じた時間内で任意の周波数での周波数滞留時間の合計が〇・四秒以下であること。 ト ハ（３）（二）の送信装置及びハただし書の規定において等価等方輻射電力の低下分を空中線電力で補う送信装置（周波数ホッピング方式を用いる送信装置及び送信を開始してから四秒以内に周波数切替えを行うハ（４）の送信装置を除く。）は、キャリアセンスを備え付けること。 チ 屋外で使用する模型飛行機の無線操縦の用に供する送信装置（周波数ホッピング方式のものを除く。）にあつては、送信開始時において動作するキャリアセンスを備え付けること。 二 二、四七一ＭＨｚ以上二、四九七ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの イ 空中線系を除く高周波部及び変調部は、容易に開けることができないこと。 ロ 通信方式は、スペクトル拡散方式を使用する単向通信方式、単信方式、複信方式、半複信方式又は同報通信方式であること。 ハ スペクトル拡散方式は、直接拡散方式、周波数ホッピング方式又は直接拡散及び周波数ホッピングの複合方式であること。 ニ 送信装置の送信電力は、変調信号の送信速度と同じ送信速度の標準符号化試験信号により変調した場合において、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が、一〇ミリワット以下であること。 ホ 送信空中線は、その絶対利得が二・一四デシベル以下であること。 ただし、実効輻射電力が、絶対利得二・一四デシベルの送信空中線に一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が一〇ミリワットの空中線電力を加えたときの値以下となる場合は、その低下分を送信空中線の利得で補うことができるものとする。 ヘ 拡散帯域幅は、五〇〇ｋＨｚ以上であること。 ト 拡散率は、一〇以上であること。 チ 電気通信回線設備に接続するものは、他の無線局から発射される電波を検出し、混信を防止するための装置又は受信信号と拡散のための信号を演算し、信号レベルを検出することにより混信を防止するための装置を備え付けること。 リ 屋外で使用する模型飛行機の無線操縦の用に供する送信装置にあつては、周波数ホッピング方式における周波数滞留時間は、〇・〇五秒以下とし、かつ、直接拡散との複合方式を除く周波数ホッピング方式を用いるものにあつては、〇・四秒に拡散率を乗じた時間内で任意の周波数での周波数滞留時間の合計が〇・四秒以下であること。 ヌ 屋外で使用する模型飛行機の無線操縦の用に供する送信装置（周波数ホッピング方式のものを除く。）にあつては、送信開始時において動作するキャリアセンスを備え付けること。 三 五、一五〇ＭＨｚを超え五、三五〇ＭＨｚ以下又は五、四七〇ＭＨｚを超え五、七三〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの イ 空中線系を除く高周波部及び変調部は、容易に開けることができないこと。 ロ 通信方式は、単向通信方式、単信方式、複信方式、半複信方式又は同報通信方式であること。 ハ 搬送波の周波数は、次のとおりであること。 （１） 占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合 五、一八〇ＭＨｚ、五、二〇〇ＭＨｚ、五、二二〇ＭＨｚ、五、二四〇ＭＨｚ、五、二六〇ＭＨｚ、五、二八〇ＭＨｚ、五、三〇〇ＭＨｚ、五、三二〇ＭＨｚ、五、五〇〇ＭＨｚ、五、五二〇ＭＨｚ、五、五四〇ＭＨｚ、五、五六〇ＭＨｚ、五、五八〇ＭＨｚ、五、六〇〇ＭＨｚ、五、六二〇ＭＨｚ、五、六四〇ＭＨｚ、五、六六〇ＭＨｚ、五、六八〇ＭＨｚ、五、七〇〇ＭＨｚ又は五、七二〇ＭＨｚ （２） 占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合 五、一九〇ＭＨｚ、五、二三〇ＭＨｚ、五、二七〇ＭＨｚ、五、三一〇ＭＨｚ、五、五一〇ＭＨｚ、五、五五〇ＭＨｚ、五、五九〇ＭＨｚ、五、六三〇ＭＨｚ、五、六七〇ＭＨｚ又は五、七一〇ＭＨｚ （３） 占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合（（５）に掲げる場合を除く。） 五、二一〇ＭＨｚ、五、二九〇ＭＨｚ、五、五三〇ＭＨｚ、五、六一〇ＭＨｚ又は五、六九〇ＭＨｚ （４） 占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下の場合 五、二五〇ＭＨｚ又は五、五七〇ＭＨｚ （５） 占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下であつて、次のいずれかの組合せにより二つの搬送波の周波数を同時に使用する場合 （一） 五、二一〇ＭＨｚ（五・二ＧＨｚ帯高出力データ通信システムの基地局、陸上移動中継局及び陸上移動局が使用する場合を含む。）又は五、二九〇ＭＨｚ及び五、五三〇ＭＨｚ、五、六一〇ＭＨｚ又は五、六九〇ＭＨｚ （二） 五、五三〇ＭＨｚ及び五、六九〇ＭＨｚ ニ 変調方式は、次のいずれかであること。 （１） 直接拡散方式を使用するスペクトル拡散方式（占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下（五、一五〇ＭＨｚを超え五、三五〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものにあつては、一八ＭＨｚ以下）のものに限り、五、一五〇ＭＨｚを超え五、二五〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用し自動車内に設置するものを除く。） （２） 振幅変調方式、位相変調方式、周波数変調方式若しくはパルス変調方式又はこれらの複合方式（いずれも占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下（五、一五〇ＭＨｚを超え五、三五〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものにあつては、一八ＭＨｚ以下）のものに限り、五、一五〇ＭＨｚを超え五、二五〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用し自動車内に設置するものを除く。） （３） 直交周波数分割多重方式 ホ 信号伝送速度は、次のとおりであること。 占有周波数帯幅 信号伝送速度 ア 二〇ＭＨｚ以下 毎秒二〇メガビット以上 イ 二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下 毎秒四〇メガビット以上 ウ 四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（３）に規定する場合に限る。） 毎秒八〇メガビット以上 エ 八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下 毎秒一六〇メガビット以上 オ 四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（５）に規定する場合に限る。） 毎秒一六〇メガビット以上 ヘ 送信バースト長は、八ミリ秒以下であること。 ト 送信装置の空中線電力は、次のいずれかであること。 送信装置 占有周波数帯幅 空中線電力（注） ア 直接拡散方式を使用するスペクトル拡散方式を使用するもの 二〇ＭＨｚ以下（五、一五〇ＭＨｚを超え五、三五〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものにあつては、一八ＭＨｚ以下） 一〇ミリワット以下 イ 振幅変調方式、位相変調方式、周波数変調方式若しくはパルス変調方式又はこれらの複合方式を使用するもの 二〇ＭＨｚ以下（五、一五〇ＭＨｚを超え五、三五〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものにあつては、一八ＭＨｚ以下） 一〇ミリワット以下 ウ 直交周波数分割多重方式を使用するもの（エの項に掲げるものを除く。） 二〇ＭＨｚ以下 一〇ミリワット以下 二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下 五ミリワット以下 四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（３）に規定する場合に限る。） 二・五ミリワット以下 八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下 一・二五ミリワット以下 四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（５）に規定する場合に限る。） 一・二五ミリワット以下 エ 直交周波数分割多重方式を使用するもの（自動車（道路交通法（昭和三十五年法律第百五号）第二条第一項第九号に規定する自動車であつて同法第三条の大型自動二輪車及び普通自動二輪車以外のものをいう。以下この号及び別表第三号２９（２）において同じ。）内に設置するものに限り、自動車内に設置するものから制御を受けるものを除く。） 二〇ＭＨｚ以下 二ミリワット以下 二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下 一ミリワット以下 四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下 〇・五ミリワット以下 注 アの項、ウの項及びエの項にあつては、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力とする。 チ 一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力は、次の表に掲げる値以下であること。 ただし、一の通信系における平均の空中線電力を三デシベル低下させる機能を具備しないもの（五、一五〇ＭＨｚを超え五、二五〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものを除く。）にあつては、同表に掲げる値に二分の一を乗じて得た値以下であること。 周波数帯 占有周波数帯幅 一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力 ア 五、一五〇ＭＨｚを超え五、三五〇ＭＨｚ以下（イの項に掲げるものを除く。） 二〇ＭＨｚ以下 一〇ミリワット 二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下 五ミリワット 四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（３）に規定する場合に限る。） 二・五ミリワット 八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下 一・二五ミリワット 四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（５）に規定する場合に限る。） 一・二五ミリワット イ 五、一五〇ＭＨｚを超え五、二五〇ＭＨｚ以下（自動車内に設置するものに限り、自動車内に設置するものから制御を受けるものを除く。） 二〇ＭＨｚ以下 二ミリワット 二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下 一ミリワット 四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下 〇・五ミリワット ウ 五、四七〇ＭＨｚを超え五、七三〇ＭＨｚ以下 二〇ＭＨｚ以下 五〇ミリワット 二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下 二五ミリワット 四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（３）に規定する場合に限る。） 一二・五ミリワット 八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下 六・二五ミリワット 四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（５）に規定する場合に限る。） 一・二五ミリワット リ 直交周波数分割多重方式は、一ＭＨｚの帯域幅当たりの搬送波の数が一以上であること。 ヌ 直接拡散方式を使用するスペクトル拡散方式は、次のいずれかであること。 （１） 拡散率が五以上となるもの （２） 変調方式が変調信号の送信速度に等しい周波数の五倍以上の周波数帯域幅にわたつて掃引する信号を変調信号の送信の周期ごとに乗算させるもの ル 隣接チャネル漏えい電力等は、次のとおりであること。 （１） 占有周波数帯幅が一八ＭＨｚ以下の場合 搬送波の周波数から二〇ＭＨｚ及び四〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）九ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値 （２） 占有周波数帯幅が一八ＭＨｚを超え二〇ＭＨｚ以下の場合 搬送波の周波数から二〇ＭＨｚ及び四〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）一〇ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値 （３） 占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合 搬送波の周波数から四〇ＭＨｚ及び八〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）二〇ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値 （４） 占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合 搬送波の周波数から八〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）四〇ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力より二五デシベル以上低い値 ヲ イからルまでに掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。 四 五、九二五ＭＨｚを超え六、四二五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの イ 空中線系を除く高周波部及び変調部は、容易に開けることができないこと。 ロ 通信方式は、単向通信方式、単信方式、複信方式、半複信方式又は同報通信方式であること。 ハ 搬送波の周波数は、次のとおりであること。 （１） 占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合 五、九五五ＭＨｚ以上六、四一五ＭＨｚ以下の周波数の電波であつて五、九五五ＭＨｚ又は五、九五五ＭＨｚに二〇ＭＨｚの整数倍を加えた周波数の電波 （２） 占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合 五、九六五ＭＨｚ以上六、四〇五ＭＨｚ以下の周波数の電波であつて五、九六五ＭＨｚ又は五、九六五ＭＨｚに四〇ＭＨｚの整数倍を加えた周波数の電波 （３） 占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合 五、九八五ＭＨｚ、六、〇六五ＭＨｚ、六、一四五ＭＨｚ、六、二二五ＭＨｚ、六、三〇五ＭＨｚ又は六、三八五ＭＨｚ （４） 占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下の場合 六、〇二五ＭＨｚ、六、一八五ＭＨｚ又は六、三四五ＭＨｚ （５） 占有周波数帯幅が一六〇ＭＨｚを超え三二〇ＭＨｚ以下の場合 六、一〇五ＭＨｚ又は六、二六五ＭＨｚ ニ 変調方式は、直交周波数分割多重方式であること。 ホ 送信バースト長は、八ミリ秒以下であること。 ヘ 送信装置の空中線電力は、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が次に掲げる値以下であること。 （１） 占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合 一〇ミリワット （２） 占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合 五ミリワット （３） 占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合 二・五ミリワット （４） 占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下の場合 一・二五ミリワット （５） 占有周波数帯幅が一六〇ＭＨｚを超え三二〇ＭＨｚ以下の場合 〇・六二五ミリワット ト 一ＭＨｚの帯域幅当たりのキャリア数は、一以上であること。 チ 最大等価等方輻射電力が二五ミリワット以下の無線設備の一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力は、次に掲げる値以下であること。 （１） 占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合 一・二五ミリワット （２） 占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合 〇・六二五ミリワット （３） 占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合 〇・三一二五ミリワット （４） 占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下の場合 〇・一五六二五ミリワット （５） 占有周波数帯幅が一六〇ＭＨｚを超え三二〇ＭＨｚ以下の場合 〇・〇七八一二五ミリワット リ 最大等価等方輻射電力が二五ミリワットを超える無線設備の一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力は、次に掲げる値以下であること。 （１） 占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合 一〇ミリワット （２） 占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合 五ミリワット （３） 占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合 二・五ミリワット （４） 占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下の場合 一・二五ミリワット （５） 占有周波数帯幅が一六〇ＭＨｚを超え三二〇ＭＨｚ以下の場合 〇・六二五ミリワット ヌ 隣接チャネル漏えい電力等は、次のとおりであること。 （１） 占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合 搬送波の周波数から二〇ＭＨｚ及び四〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）一〇ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値 （２） 占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合 搬送波の周波数から四〇ＭＨｚ及び八〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）二〇ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値 （３） 占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合 搬送波の周波数から八〇ＭＨｚ及び一六〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）四〇ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値 （４） 占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下の場合 搬送波の周波数から一六〇ＭＨｚ及び三二〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）八〇ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値 （５） 占有周波数帯幅が一六〇ＭＨｚを超え三二〇ＭＨｚ以下の場合 搬送波の周波数から三二〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）一六〇ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力より二五デシベル以上低い値 ル 最大等価等方輻射電力が二五ミリワットを超える無線設備であつて親局（他の無線局から制御されることなく送信を行い、一の通信系内の他の無線局が使用する電波の周波数の設定その他の当該他の無線局の制御を行う無線局をいう。以下このルにおいて同じ。）からの電波の一ＭＨｚの帯域幅における受信電力がマイナス九五デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。以下このルにおいて同じ。）以上の範囲内で運用される無線局相互間で行われる通信（以下このルにおいて「端末間通信」という。）を行うものは、最大等価等方輻射電力が二五ミリワットを超え二〇〇ミリワット以下の親局からの電波の一ＭＨｚの帯域幅における受信電力を四秒以下の間隔で測定し、その値がマイナス九五デシベル未満の場合は端末間通信を直ちに停止する機能を有すること。 ヲ イからルまでに掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。 五 二四・七七ＧＨｚ以上二五・二三ＧＨｚ以下の周波数の電波であつて二四・七七ＧＨｚ又は二四・七七ＧＨｚに一〇ＭＨｚの整数倍を加えた周波数の電波を使用するもの イ 空中線系を除く高周波部及び変調部は、容易に開けることができないこと。 ロ 通信方式は、単向通信方式、単信方式、複信方式、半複信方式又は同報通信方式であること。 ハ 無線チャネルは、単位無線チャネル（搬送波の周波数が、二四・七七ＧＨｚ以上二五・二三ＧＨｚ以下の周波数であつて二四・七七ＧＨｚ又は二四・七七ＧＨｚに二〇ＭＨｚの整数倍を加えたものである無線チャネルをいう。以下この号及び別表第二号第３０において同じ。）を一又は二以上同時に使用して構成されるものであること。 ニ 同時に使用する単位無線チャネルの最大数は、三であること。 ホ 二以上の単位無線チャネルを一の無線チャネルとして使用するときの搬送波の周波数は、一の無線チャネルとして使用する単位無線チャネルの数に応じて、次のいずれかであること。 （１） 奇数個の単位無線チャネルを一の無線チャネルとして使用するときは、二四・七七ＧＨｚ以上二五・二三ＧＨｚ以下の周波数であつて二四・七七ＧＨｚ又は二四・七七ＧＨｚに二〇ＭＨｚの整数倍を加えたものであること。 （２） 偶数個の単位無線チャネルを一の無線チャネルとして使用するときは、二四・七八ＧＨｚ以上二五・二二ＧＨｚ以下の周波数であつて二四・七八ＧＨｚ又は二四・七八ＧＨｚに二〇ＭＨｚの整数倍を加えたものであること。 ヘ 変調方式は、次のいずれかであること。 （１） 直交周波数分割多重方式 （２） 振幅変調方式、位相変調方式、周波数変調方式、パルス変調方式又はこれらの複合方式 ト 単位無線チャネル当たりの信号伝送速度は、毎秒一〇メガビット以上であること。 ただし、無線設備は、単位無線チャネル当たり毎秒二〇メガビット以上の速度で信号を伝送する能力を有するものでなければならない。 チ 送信バースト長は、四ミリ秒以下であること。 リ 送信装置の空中線電力は、次のいずれかであること。 （１） ヘ（１）に規定する変調方式を使用するものは、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が一〇ミリワット以下であること。 （２） ヘ（２）に規定する変調方式を使用するものは、一〇ミリワット以下であること。 ヌ 空中線電力が必要最小限となるように自動的に制御する機能を有すること。 ル 直交周波数分割多重方式は、一ＭＨｚの帯域幅当たりのキャリア数が一以上であること。 ヲ 送信空中線の絶対利得は、一〇デシベル以下であること。 ただし、一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力が、絶対利得一〇デシベルの空中線に一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が一〇ミリワットの空中線電力を加えたときの値以下となる場合は、その低下分を送信空中線の利得で補うことができる。 ワ ヲの送信空中線の水平面及び垂直面の主輻射の角度の幅は、次の式により求められる値を超えないこと。 ３６０／Ａ度 Ａは、１ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力を絶対利得２．１４デシベルの送信空中線に１ＭＨｚの帯域幅における平均電力が１０ミリワットの空中線電力を加えたときの値で除した値とし、１を下回るときは１とする。 カ 搬送波の周波数から二〇ＭＨｚ離れた周波数及び四〇ＭＨｚ以上離れた単位無線チャネルの搬送波の周波数（二以上の単位無線チャネルを一の無線チャネルとして使用するものにあつては、次の式により求められる値の周波数）の（±）九ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波のものよりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値であること。 ただし、次の表の周波数帯においては、一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力が、次の表の値であること。 ２０＋１０（ｎ－１）ＭＨｚ及び４０＋１０（ｎ－１）ＭＨｚ以上 ｎは、同時に使用する単位無線チャネルの数とする。 周波数帯 一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力 二四・七〇五ＧＨｚ以上二四・七四ＧＨｚ未満及び二五・二六ＧＨｚを超え二五・二九五ＧＨｚ以下 一マイクロワット以下 二四・七四ＧＨｚ以上二四・七五ＧＨｚ未満及び二五・二五ＧＨｚを超え二五・二六ＧＨｚ以下 一六マイクロワット以下 ヨ イからカまでに規定するもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。 六 五七ＧＨｚを超え六六ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの イ 空中線を除く高周波部及び変調部は、容易に開けることができないこと。 また、高周波部及び変調部が別の筐体に収められている場合にあつては、送信装置としての同一性を維持できる措置が講じられており、かつ、それぞれが容易に開けることができないこと。 ロ 送信装置の空中線電力は、二五〇ミリワット以下であること。 ただし、一〇ミリワットを超えるものの場合は、等価等方輻射電力が四〇デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下であること。 ハ 送信空中線の利得は、次のとおりであること。 （１） 送信装置の空中線電力が一〇ミリワット以下のものの絶対利得は、四七デシベル以下であること。 （２） 送信装置の空中線電力が一〇ミリワットを超えるものの絶対利得は、一〇デシベル以上であること。 ニ 送信装置の空中線電力が一〇ミリワットを超えるものにあつては、送信開始時において動作するキャリアセンスを備え付けること。