第1の2条（気象庁の行う観測の方法）

法第四条の国土交通省令で定める方法は、次の表の上欄に掲げる種目ごとに、同表の下欄に掲げる方法とする。 一 気象 イ 気圧 気圧計（自由大気にあつては、ラジオゾンデ等）を用いる。 ロ 気温 温度計又は気温を測ることのできる湿度計（自由大気にあつては、ラジオゾンデ等）を用いる。 ハ 湿球温度 湿度計を用いる。 ニ 蒸気圧 湿度計を用いる。 ホ 露点温度 湿度計を用いる。 ヘ 相対湿度 湿度計（自由大気にあつては、ラジオゾンデ等）を用いる。 ト 風 風向計若しくは風速計（自由大気にあつては、ウィンドプロファイラー、測風気球等）を用い、又は目視による。 チ 降水量 雨量計又は雪量計を用いる。 リ 積雪 雪量計を用いる。 ヌ 雲 測雲器若しくは測雲気球を用い、又は目視による。 ル 雲の表面の温度分布及び状態 気象衛星に搭載された放射計を用いる。 ヲ 大気の透明度 視程計若しくは日射計を用い、又は目視による。 ワ 日照時間 日照計又は日射計を用いる。 カ 日射量 日射計を用いる。 ヨ 降水粒子の分布及び状態 レーダーを用いる。 タ 雷 雷監視システムを用い、又は目視若しくは聴音による。 レ 大気の微量成分 （１） 大気オゾン オゾン測定器を用いる。 （２） 大気二酸化炭素 二酸化炭素濃度測定器を用いる。 （３） 大気フロン フロン濃度測定器を用いる。 （４） 大気メタン メタン濃度測定器を用いる。 （５） 大気一酸化二窒素 一酸化二窒素濃度測定器を用いる。 （６） 大気一・一・一―トリクロロエタン（別名メチルクロロフォルム） 一・一・一―トリクロロエタン（別名メチルクロロフォルム）濃度測定器を用いる。 （７） 大気四塩化炭素 四塩化炭素濃度測定器を用いる。 （８） 大気一酸化炭素 一酸化炭素濃度測定器を用いる。 （９） エーロゾル エーロゾル測定器を用いる。 ソ その他の現象 気象庁長官の定める手段による。 二 地象 イ 地震 （１） 地殻のひずみ ひずみ計を用いる。 （２） 地殻の傾斜 傾斜計を用いる。 （３） 地震波の位相 地震計を用いる。 （４） 地震波の振幅 地震計を用いる。 （５） 地震波の周期 地震計を用いる。 （６） 震度 震度計を用いる。 （７） その他の現象 気象庁長官の定める手段による。 ロ 火山現象 （１） 火山性微動 地震計を用いる。 （２） 火山の噴出の状態 気象庁長官の定める手段による。 （３） 火山の噴出物の状態 気象庁長官の定める手段による。 （４） その他の現象 気象庁長官の定める手段による。 ハ 気象に密接に関連する地面及び地中の諸現象 （１） 地面の温度 温度計を用いる。 （２） 地面の温度分布 気象衛星に搭載された放射計を用いる。 （３） 地中の温度 温度計を用いる。 （４） 地面の状態 気象衛星に搭載された放射計を用い、又は気象庁長官の定める手段による。 （５） 崖崩れ 気象庁長官の定める手段による。 （６） 土石流 気象庁長官の定める手段による。 （７） 地滑り 気象庁長官の定める手段による。 三 地動 イ 脈動の振幅 地震計を用いる。 ロ 脈動の周期 地震計を用いる。 ハ 地盤の傾斜 傾斜計を用いる。 ニ 地盤の伸縮 伸縮計を用いる。 四 地球磁気 イ 水平成分 磁気儀を用いる。 ロ 鉛直成分 磁気儀を用いる。 ハ 偏角 磁気儀を用いる。 ニ 伏角 磁気儀を用いる。 五 地球電気 イ 地電流 （１） 地電位差 地電位差測定器を用いる。 （２） 地電流傾度 地電位差測定器を用いる。 （３） 地中電気抵抗 地中電気抵抗測定器を用いる。 ロ 空中電気 （１） 大気電位傾度 大気電位傾度測定器を用いる。 （２） 大気電気伝導度 大気電気伝導度測定器を用いる。 （３） 大気イオン イオン測定器を用いる。 （４） 空間電荷 空間電荷測定器を用いる。 六 水象 イ 水温 温度計を用いる。 ロ 水質 （１） 塩分 塩分計を用いる。 （２） 水中二酸化炭素 二酸化炭素濃度測定器を用いる。 （３） 水中フロン フロン濃度測定器を用いる。 （４） 水中メタン メタン濃度測定器を用いる。 （５） 水中一酸化二窒素 一酸化二窒素濃度測定器を用いる。 （６） その他の微量成分 化学分析による。 ハ 波浪 波浪計を用い、又は目視による。 ニ 海水及び陸水の流れ 流速計を用いる。 ホ 潮せき 検潮儀又は津波計を用いる。 ヘ 津波 検潮儀又は津波計を用いる。 ト 陸水位 水位計を用いる。 チ 海氷の状態 目視による。 リ 船舶の着氷の状態 目視による。 ヌ 海面の温度分布及び状態 気象衛星に搭載された放射計を用いる。