特定設備検査規則昭和五十一年通商産業省令第四号
第40条(機械試験基準)
継手引張試験を行つた場合において、試験片の引張強さが常温における最小引張強さ以上であるとき(アルミニウム及びアルミニウム合金、銅及び銅合金、チタン及びチタン合金又は九パーセントニッケル鋼を母材とする溶接部であつて許容引張応力の値以下の値を許容引張応力として使用するものの試験片にあつては、第一種特定設備にあつては当該許容引張応力の値の四倍の値、第二種特定設備にあつては当該許容引張応力の値の三・五倍の値に対応する常温の引張強さを有するとき)は、これを合格とする。
2 前項の規定の適用については、試験片が母材の部分で切れた場合において、その引張強さが常温における最小引張強さの九十五パーセント以上であり、かつ、溶接部に欠陥がないときは、当該試験片は、合格したものとみなす。
3 曲げ試験を行つた場合において、試験片に有害な割れ等の欠陥がないときは、これを合格とする。
4 設計温度以下の温度で第一種特定設備の溶接部について衝撃試験を行つた場合(設計温度が零度未満の溶接部に限り、オーステナイト系ステンレス鋼及び非鉄金属に係るもの並びに母材の厚さが四・五ミリメートル未満のものを除く。)において、溶接金属部及び熱影響部についてそれぞれ三個の試験片(その幅が十ミリメートルのものに限る。ただし、試験板の寸法により試験片の幅を十ミリメートルとすることができない場合は、試験片の幅を縮小することができる。次項において同じ。)の吸収エネルギーが次の表一に掲げる母材の最小引張強さに対応する最小吸収エネルギーの欄に掲げる値(試験片の幅を縮小した場合にあつては、当該試験片の寸法に応じ次の表二に掲げる母材の厚さに応じた試験片の寸法に対応する係数を表一の値に乗じて得た値)以上であるときは、これを合格とする。 表一 母材の最小引張強さ σ(単位 ニュートン毎平方ミリメートル) 最小吸収エネルギー(単位 ジュール) 3個の平均値 1個の最小値 σ≦450 18 14 450<σ≦520 20 16 520<σ≦660 27 20 660<σ 27 27 表二 母材の厚さ t(単位 ミリメートル) 試験片の寸法(単位 ミリメートル) 係数 8.5≦t<12 10×7.5 0.75 6≦t<8.5 10×5 0.50 t<6 10×2.5 0.25
5 第二種特定設備の溶接部について衝撃試験を行つた場合において、溶接金属部及び熱影響部の双方又は一方についてそれぞれ三個の試験片の吸収エネルギー(試験片の幅を縮小した場合にあつては、当該試験片の吸収エネルギーの十倍の値を当該試験片の幅の値(単位 ミリメートル)で除して得たものとする。以下この項及び第四十二条第二項において同じ。)の平均値及び二個の試験片の吸収エネルギーの値がそれぞれ最小吸収エネルギー(次の図における母材の最小降伏点又は最小〇・二パーセント耐力ごとに溶接部の厚さに対応する吸収エネルギーをいう。以下この項において同じ。)の値以上で、かつ、一個の試験片の吸収エネルギーの値が最小吸収エネルギーの三分の二の値以上であるときは、これを合格とする。 備考 一 最小降伏点又は最小〇・二パーセント耐力の値が二百六十二ニュートン毎平方ミリメートル未満又は四百四十八ニュートン毎平方ミリメートルを超える場合における溶接部の厚さに対応する吸収エネルギーの値は、それぞれ二百六十二ニュートン毎平方ミリメートル又は四百四十八ニュートン毎平方ミリメートルにおける溶接部の厚さに対応する吸収エネルギーの値とする。 二 最小降伏点又は最小〇・二パーセント耐力の値が二百六十二ニュートン毎平方ミリメートル以上四百四十八ニュートン毎平方ミリメートル以下の場合であつて図に掲げる値以外のときは、補間法により溶接部の厚さに対応する吸収エネルギーの値を求める。
6 第二種特定設備の溶接部について衝撃試験を行つた場合において、溶接金属部及び熱影響部の双方又は一方についてそれぞれ三個の試験片の横膨出の値が次の各号に掲げる母材の種類に応じ、当該各号に定める値以上であるときは、これを合格とする。 一 炭素鋼、低合金鋼及び九パーセントニッケル鋼 次の図における溶接部の厚さに対応する横膨出の値 二 高合金鋼 次のイ又はロに定める値 イ 最低設計金属温度が零下百九十六度以上のものにあつては、〇・三八ミリメートル ロ 最低設計金属温度が零下百九十六度未満のものにあつては、〇・五三ミリメートル
7 第二種特定設備の溶接部について破壊じん性試験を行つた場合において、溶接金属部及び熱影響部についてそれぞれ二個の試験片の破壊じん性の値が百三十二メガパスカル平方根メートル以上であるときは、これを合格とする。